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新耐震基準で見分けよう
新耐震基準で耐震性をチェック!
建築にうとい素人やシングル女性でも中古マンションの耐震性や耐久性を判断する方法は無いのでしょうか?
マンションの購入を考えたとき、一番の不安要素となるのが、地震で建物が傾く危険性や安全性です。
新耐震の目安は1983年4月1日から
一番簡単な安全性の判別方法は、1981年の「新耐震設計基準」施行後に建てられたマンションを選ぶことです。
基準となるのは、工事期間を考えて、1983年以降。
1983年なら震度6に耐えられる「新耐震基準」が適用された以後の物件だと考えられるからです。
新耐震基準は震度6に耐えられる強さ
地震国の日本では、建物に一定の強さを持たせるために、建築基準法で耐震基準が定められています。
耐震基準は地震に建物がどれだけの強さを持つか定めたもの。
巨大地震ごとに改正され、1981年の新耐震基準は震度6程度の地震に耐えられる強さとされています。
この81年の改正は従来の耐震基準を大幅に見直した抜本的なもの。
そのため一般的に、この新しい耐震基準をクリアした物件は、それ以前のものより耐久性・安全性が高いと言えるのです。
「1983年以降」&「新耐震基準」は一つの目安
もちろん1981年以前に建てられたものでも、新耐震以後の物件と比べて遜色ない物件はたくさんあります。
これはその物件が、建物の強度と耐久性をきちんと考えて作られた質の高いマンションだから。
反対に1983年以後に建てられていても、無理な工期だったり、現場の粗雑な施行で耐震性の低い物件はあります。
これは新耐震基準が名ばかりになってしまった例と言えるでしょう。
悪質な物件もあるため、年度と基準のみで耐久性を一概に判断することはできません。
あくまでも「1983年以降」&「新耐震基準」は、耐久性の確実さを判断するための一つの目安だと考えた方が良いのです。
阪神・淡路大震災(M7.2)でも高い耐震性・安全性を示す
それでも1981年施行の新耐震基準が、一般の人にとって最もわかりやすい判断基準となっているのは事実です。
実際、阪神・淡路大震災の調査資料を見ても、新耐震基準が適用された建物は大きな被害が少なかったのです。
建築年だけでは一律に判断できませんが、目安としては、まず信頼して良いと思います。
新耐震基準は融資条件にも影響
なお人気の住宅ローン「フラット35」は、耐震性・耐久性が一定基準以上であることを融資条件としています。
「フラット35」は返済期間最長35年、借入時の金利が返済期間中、ずっと固定されている民間の住宅ローン。
これから中古マンションの購入を考えているシングル女性の方達も、多くが利用されることと思います。
「フラット35」も新耐震基準を条件にしている
そのフラット35でも建築確認日がわからない場合には、確実に新耐震基準をクリアしている1983年4月1 日以降としています。
融資してもらう必要性からも、やはり「新耐震基準」は目安として十分な有効性を持っていると言えるでしょう。
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